メンタルヘルスに関するセミナー

先日、メンタルヘルスに関するセミナーを行いました。
　

近年、職場における「心の病」は増加傾向が続いており、
職場におけるメンタルヘルス対策は企業において大きな課題となっています。

もし、職場内でメンタル不調者が現れた際に、企業側が誤った対応をしてしまうと場合によっては、企業が訴訟リスクを負ってしまうということにもなりかねません。

また、職場内においてメンタル不調者が多数でますと、職場環境も悪くなってしまいます。
このセミナーでは、メンタルヘルスにおける企業が負う法的リスクを軽減させる方法と、メンタル不全をどのようにして無くしていくかについてお話いたしました。
　

-講義内容-

1.メンタルヘルスにおける近年の動向
2.メンタル不調が組織に与える影響について
3.メンタルヘルスにおける企業責任について
4.企業が負う法的リスクを軽減させる方法
5.企業で取り組むべきメンタルヘルス対策
6.メンタル不調者が現れた場合の対策
7.まとめ

　
実際の講義内容ですが、冒頭で近年はメンタル不調者が増加傾向にあることをお伝えしました。
次に、メンタル不調が組織にでてしまうと組織としての本来の力が発揮できなくなってしまうことをお話させて頂きました。

　
メンタルヘルス対策を会社が行わなかった場合、メンタル不調者を放っておいた場合どのようなリスクがあるのかについて、過去の裁判例をもとにお話いたしました。

　
企業には、従業員に対して安全配慮義務がありそれを守らないと民事上の損害賠償責任があり、過去の判例では１億円を超える損害賠償の支払いを命じるケースもあることをお話したら、参加者の方々は真剣な顔をしながら聴いて頂き、参加者の方から、判例についてや、精神疾患の業務災害の認定基準についてのご質問も頂きました。
　

今回は、実際にメンタル不調者が現れた場合、企業の担当者としてどう対応すべきかについてグループで話し合い、その後グループごとに発表して頂きましたところ、いろいろな意見がでて、各企業の担当者がメンタルヘルスに大きな関心を持っていることを実感しました。

メンタルヘルス対策ですが、リスク軽減の意味では、社員の健康管理、労働時間管理、就業規則、休職規定の整備が有効ですが、健全な組織を作っていくという意味では社員が前向きに考える職場を作りＥＳ（従業員満足）を高めることが重要であると伝えました。
　
セミナーの最後に弊社が取り組んでいる「大震災後の解なき時代を乗り越える組織のつくり方」についてのお話をさせていただきました。今この「解なき時代」に本当に強い会社、生き残れる会社とはどんな会社なのかＥＳが高い会社の例をあげて話しました。多くの参加者の方に共感していただけたと思います。

また、この「大震災後の解なき時代を乗り越える組織のつくり方」をテーマにした小冊子についても多くのお申し込みがありました。（ご購入いただいた代金500円のうち300円を東日本大震災の義援金として寄付しております）

*画像をクリックすると詳細をご覧いただけます。

　
このセミナーを通じて少しでも多くの会社がＥＳ（従業員満足）を高めることの重要性に気付きＥＳ向上に取り組んでいく中でメンタル不全のもとから解消する組織を作って頂ければと思います。
また、人・環境・社会との“絆”を深め、社員も会社もつながりを感じていきいきとしている職場が日本中に広げていきたいと思いました。